「原油連動相場」エネルギー価格が為替・株式を動かす
関口 宗己
この記事の著者
DZHフィナンシャルリサーチ 為替情報部 アナリスト

1987年商品取引会社に入社、市場業務を担当。1996年、シカゴにて商品投資顧問(CTA)のライセンスを取得。
市況サービス担当を経て、1999年より外国為替証拠金取引に携わり、為替ブローキングやIMM(国際通貨先物)市場での取引を経験した。2006年2月にマネーアンドマネー(現・DZHフィナンシャルリサーチ)記者となる。日本テクニカルアナリスト協会検定会員(CTMA2)。日本ファイナンシャルプランナー協会AFP。

為替の仕組み

原油価格の急変が為替や株式の方向感に大きく影響する「原油連動相場」の様相が鮮明になっています。エネルギー価格の変動は、インフレ懸念や株式の値動きを通じて為替市場にも波及し、ドルや円の動きに強い影響を及ぼしています。マーケット参加者にとって、原油市場の動向を把握することは、為替や株式を理解するうえで欠かせない視点といえるでしょう。



原油価格の変動が、為替や株式、債券市場に連鎖的に影響する「原油連動相場」の傾向が鮮明です。米国とイスラエルによるイランへの軍事行動を受け、原油は時間外取引で120ドルに近づく急騰となりました。原油高が金融マーケット全体に緊張感をもたらしています。

原油高は、インフレ再燃への警戒感を通じてマーケットを揺さぶります。企業コストや消費者物価の上昇が意識され、米10年債利回りは一時4.2%台まで上昇しました。その結果、株式市場ではリスク回避の動きが先行し、ダウ平均は46000ドル台までの下落に見舞われました。

為替市場も影響を受けています。地政学リスクが高まる局面では「有事のドル買い」が入りやすく、ドル円は159円乗せをうかがう状況となりました(図表参照)。さらに、日本はエネルギー輸入国であるため、原油高は貿易収支の悪化を通じて円売り要因となります。このため、原油上昇局面ではドル高・円安が同時に進みやすくなります。 



一方、原油価格が下落すると市場は逆方向に振れやすくなります。先日は、戦争終結観測や石油備蓄の協調放出観測が報じられ、原油が売られ76ドル台へ落ち込みました。この局面では米株価指数は反発して一時48000ドル台を回復。ドル円は158円台から157円前半へ押し戻る場面がありました。

原油安は、インフレ懸念の後退を通じて金融引き締め長期化への警戒を和らげます。株式市場では買い戻しが入りやすく、為替市場では安全資産として買われていたドルが売られる展開につながります。この動きは「有事のドル買い」の巻き戻しにつながり、「原油連動相場」の当初の動きに逆回転が生じる格好です。

さらに原油市場は、政策対応や市場ヘッドラインで急変動しやすく、金融市場全体のボラティリティを高めます。マーケット参加者は、為替や株式だけでなく、原油価格やエネルギー市場のニュースも同時に追う必要があるでしょう。

今後も原油市場の不確実性が続く限り、原油価格の変動は金融市場の主要なドライバーとして意識されそうです。短期的には「原油高=ドル高・株安」「原油安=ドル安・株高」という「原油連動相場」の構図が意識されやすく、為替相場も原油動向に振らされる展開が続くとみられます。マーケットを読み解くうえで、原油価格の影響力を推し量ることが重要といえます。


本コラムは個人的見解であり、あくまで情報提供を目的としたものです。いかなる商品についても売買の勧誘・推奨を目的としたものではありません。また、コラム中のいかなる内容も将来の運用成果または投資収益を示唆あるいは保証するものではありません。最終的な投資決定はお客様ご自身の判断でなさるようにお願いします。

※本記事は2026年3月11日に「いまから投資」に掲載された記事を、許可を得て転載しています。


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